「真面目な情報商材」というビジネスを考える。

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まとまらない雑文。

情報商材 - Wikipedia

情報商材は、それ自体に金銭的な価値を設定し、売買されるものであるが、特に「ある目的を達成するための方法」を指すことが多い。ただし、単に画像や動画・文章といったコンテンツ(娯楽媒体や学術的な知識などの集積物)を指しては情報商材の範疇では扱われない。

ePubやKindle形式の書籍を売るとか、有料メディアを運営するのと、情報商材の間の差はなんだろう? いや、そもそも差はないのでしょう。

両者の差は何か?

  • 不真面目な情報商材(スパムを介した宣伝と内容の伴わない=購入者の満足を得られない類いのもの)と、
  • そうでないもの(真面目な情報商材)

の間の差。不真面目な情報商材と(私の脳内で)近いイメージのものとして、スパム生成ソフトウェアがある。

ソフトウェアビジネスにも情報商材ビジネスにも罪は全くないと思うのですが、「不真面目な」がついたのものには罪がある(と私は思う)。

では、逆に「真面目な情報商材」とは何か? それでビジネスができるのか。

何でそんなことを考えたかというと、有償のデジタルコンテンツ、ソフトウェアを流通させる下地は揃いつつあるように思うのです。ただ、ビジネスとしてそれがうまく成立しているかというと、まだまだなんじゃないかと

BtoB と BtoC の「note」は成立するか

本題はここです。noteが話題になってることからふと思った。

また、コンテンツ単位での課金、コンテンツ全体での継続課金も可能(継続課金およびムービーへの課金は今後対応)となっているほか、課金する場合はどこまでを無料で「チラ見せ」するかも指定できる。決済手数料および、販売価格から決済手数料(5%)を引いた額の10%がコンテンツの販売手数料となる。決済手段は現在カードのみだが、今後は各種の決済手段に対応する。

「個人のクリエーターが気持ちよく活動できる場所、ここでビジネスをして、ごはんを食べられるようにするという場所にしたい」——ピースオブケイク代表取締役CEOの加藤貞顕氏はこう語る。

要するに、法人向けの note は作れるだろうか、という話し。

オウンドメディアと収益

オウンドメディアの構築を請け負うビジネスが成立するのは、オウンドメディアが直接の収益を目的としないからだと思うのですが、直接収益を目的としたオウンドメディアは成立するのでしょうか。 広告収入を目的とし、AdSenseなど個人が手軽に導入できる広告以外に、独自広告(もちろん、その営業部隊なども必要でしょう)などで収益を上げる本格的なネットメディアとはちょっと違う、もう少し小さな、でもニッチでも質の高いコンテンツを有している「小さな」メディアが会社、メディアを運営していくに足るに十分な収益をあげるようなモデル。

小さなメディアを運営できるプラットフォームがあればニーズはあるように思う

巨大なメディアではなく、かといって個人のお小遣いでもない。でも「答えはテクノロジーにあり」と言われても困る。次世代のコンテンツ管理システムとは何か。テクノロジーが扱えなくても「CMS」の「C」に集中すればビジネスとして成立するようなシステムが作れないか。テクノロジーを前提として自社で全部やらなくても良いはずだし、展開可能なものができるように、思う。

さて、ボックス・メディア傘下のウェブサイトは、すべて同社のコンテンツ管理システム「コーラス」を利用している。記者たちはコーラスを使って記事を編集し、効果満点になるように図を挿入し、ソーシャルメディアで記事を宣伝し、読者と交流するといった作業を、すべてシームレスかつ直感的にこなすことができるのだ。

さて。仕事の時間ですね。

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このページは、Junnama Nodaが2014年4月21日 13:12に書いたブログ記事です。

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